景観法ログ

笑える船釣りでしたよ。社員旅行で行ったんですよね。
ちょっと年上のおじさんは、夜中に起き出して釣りをしてました。よほど釣りが好きなんですね。そこで、どれくらいの物を釣ったことがあるのか、訊いたんです。
そしたら、一番大きな奴で、15センチぐらいだと教えてくれましたよ。
笑うじゃないですか。いつも釣りの話では、拘ったことを言ってましたからね。
場所がどうのとか、餌は何がいいとか、何処そこでチヌが釣れるとかね。
次の日、船釣りで釣ったのは、全員キスばっかりでしたよ。中学生のときに、夏休みを利用して、オーストラリアにホームステイに行ったんです。1週間ほど、ホームステイ先でお世話になったのですが、ある日の夕方、船釣りに行こうと言われて行きました。船はレンタルではなくて、所有していました。ビックリです。そして、川や海に行って、船釣りをしました。釣れるまで時間がかかるのかと思ったら、すぐに魚が釣れました。日本では信じられない光景でした。釣れたのもあって、とても楽しかったので、またオーストラリアに行って船釣りしたいです。
　国内自動車各社は、暑さによる電力不足が予想される７〜９月の木、金曜日を休日にし、代わりに土、日曜日に工場を稼働する「輪番操業」を実施することで合意した。東京電力、東北電力管内だけでなく、国内全工場に拡大し、本社部門も対象にする。自動車各社が加盟する日本自動車工業会（自工会）が、１９日の総会で正式に決定する。

　輪番操業は、政府が求める夏場のピーク需要時の消費電力を１５％削減するのが狙いで、部品メーカー各社も追随する見通しだ。

　各社の工場の稼働実績を調べた結果、「木、金曜日の電力消費量が多い」（自工会）ほか、水曜日までの生産分で、週末に向けた販売店への新車納入が効率的に行えることから、曜日を選定した。

　当初は東電、東北電管内を対象にする予定だったが、部品メーカーから、「複数の完成車メーカーに納入する場合、休日が違うと混乱が生じる」といった要望が出された。さらに、浜岡原発の停止で、中部電力管内の電力供給にも不安が生じ、全国一斉実施に切り替えた。

　ただ、土日出勤には休日手当などの支給が必要で、減産による業績悪化の心配がある自動車各社には負担だ。このため、西日本に生産拠点が集中し、「通常操業を予定していた」（自動車大手首脳）メーカーにはとまどいもある。

　本社部門を対象にする「全社対応」に関しても、業務が工場と連動する管理部門以外は、対外的な業務や取引先との関係で「平日は休みにくい」（業務部門）事情がある。逆に、「全社的に出勤している土日に休むのは難しく、休日がなくなるのでは」（同）との声も上がるが、自工会は、他業種にも輪番操業参加を呼びかけていく考えだ。

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　ソニーの約１億人の個人情報流出問題で、同社は１５日、停止していたインターネット配信サービスなどサービスの一部を、欧米で同日（米国時間１４日）から順次再開すると発表した。日本やアジア地域でも近日中に再開し、５月中の全面復旧を目指す。利用者からは再開を歓迎する声が上がったが、同社の情報管理への不信感から利用者離れが進む懸念もあり、信頼回復には時間がかかりそうだ。【竹地広憲】

　再開するのは、ゲームの配信などをする「プレイステーション・ネットワーク（ＰＳＮ）」と、テレビなどへの映像・音楽配信サービス「キュリオシティ」。米子会社が運営するパソコン向けのオンラインゲームは、全世界で同日から再開する。利用者はこれまでのパスワードを変更しなければならない。

　ソニーは新たに情報管理の責任者を置いたほか、セキュリティー会社と連携してネットワークへの不正侵入を監視したり、ソフトを変更するなど再発防止体制を強化した。再開に合わせ、利用者へのおわびとして、一部サービスの無料提供などを行う。

　ソニーの平井一夫副社長は「サービスが利用できなかったことを大変申し訳なく思う。十分な安全管理措置を講じた上で再開させていただく」とのコメントを発表した。

　昨秋からＰＳＮでゲームを購入していた東京都板橋区の男性会社員（３２）は「ネット上の個人情報のやりとりは安全ではないと感じた。ただ、友人と再開の時期が話題になっていた。再発防止策を講じてくれると思うので、再開したらすぐ利用したい」と話していた。

　しかし、ソニーは今回の情報流出問題を受け、海外の複数の利用者から損害賠償請求訴訟を起こされるなど経営面で新たなリスクを抱えた。

　サービス停止期間の販売減少やクレジットカード再発行手数料の肩代わりなど、業績への影響も免れない。

　ソニーのブランド全体への悪影響を心配する声もあり、信頼の回復が急務となる。

　同社はソフト配信事業を重点戦略に掲げ、「赤字だったプレステ関連事業は収益が改善しつつあった」（ソニー幹部）。それだけに、「再度、トラブルを起こせば利用者離れは避けられない」（別のソニー幹部）との危機感は強まっている。

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　玄葉光一郎国家戦略担当相（民主党政調会長）は15日のテレビ朝日の番組で、東京電力<9501>の事業形態について「（福島第1原発事故の賠償支払いの）スキームが固まったからと言って、（存続を）前提としていない。発電・送電部門の分離など自由な議論を妨げてはいけない」と述べ、再編の可能性に言及した。　

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